たけし先生の絶対地代論
たけし先生は、これとこれに引き続き、今度は絶対地代論の講義を行われました。まずやられたのは「「絶対地代」で、最劣等地（Ａ）が資本主義的借地農場経営者によって耕作される条件」だそうでつ。
前にも書いたように、busayo_dicは「資本論」など読んだこともないのでつが、それでも変なのはわかりまつ。ツッコミどころは多いので、たけし先生が馴れない文章を書いているがゆえと思える矛盾は取り合えず無視しまつ。まず
その条件は「使用資本＋平均利潤をちょうどつぐなうのに十分」だということ。もしそれ以下なら、資本家はこの土地の耕作などせず、平均利潤が約束される他の産業分野に資本を投下するでしょう。しかし、これはあくまで借地農場経営者が「耕作する」条件であって、「使用資本＋平均利潤をちょうどつぐなう」というのでは地代を生み出しません。この条件で土地所有者が自らの土地を提供することは、ほとんどありえないことです。
つまり、最劣等地（Ａ）が耕作されるためには、市場価格が「使用資本＋平均利潤」をつぐなうだけでは足りず、さらにその上に地代分まで含めた市場価格で売られる必要があるのです。
「使用資本＋平均利潤」とは、現代の経営分析的に申しますと、「原価＋販管費＋営業利益」のことでありましょう。すなわち投下するリソースから得られるヒトモノカネとパフォーマンスのことを言っておられるのでしょう。そして、そこに現代の感覚としては販管費となる地代が加わった農産物の市場価格が必要だとおっしゃっています。ここまでは納得できまつ。
たけし先生は、これとこれに引き続き、今度は絶対地代論の講義を行われました。まずやられたのは「「絶対地代」で、最劣等地（Ａ）が資本主義的借地農場経営者によって耕作される条件」だそうでつ。
前にも書いたように、busayo_dicは「資本論」など読んだこともないのでつが、それでも変なのはわかりまつ。ツッコミどころは多いので、たけし先生が馴れない文章を書いているがゆえと思える矛盾は取り合えず無視しまつ。まず
その条件は「使用資本＋平均利潤をちょうどつぐなうのに十分」だということ。もしそれ以下なら、資本家はこの土地の耕作などせず、平均利潤が約束される他の産業分野に資本を投下するでしょう。しかし、これはあくまで借地農場経営者が「耕作する」条件であって、「使用資本＋平均利潤をちょうどつぐなう」というのでは地代を生み出しません。この条件で土地所有者が自らの土地を提供することは、ほとんどありえないことです。
つまり、最劣等地（Ａ）が耕作されるためには、市場価格が「使用資本＋平均利潤」をつぐなうだけでは足りず、さらにその上に地代分まで含めた市場価格で売られる必要があるのです。
「使用資本＋平均利潤」とは、現代の経営分析的に申しますと、「原価＋販管費＋営業利益」のことでありましょう。すなわち投下するリソースから得られるヒトモノカネとパフォーマンスのことを言っておられるのでしょう。そして、そこに現代の感覚としては販管費となる地代が加わった農産物の市場価格が必要だとおっしゃっています。ここまでは納得できまつ。
こういうことが起こる原因は「本来、農業における資本の構成が社会的平均資本の構成よりも低度」であることにあります。「資本構成が低い」というのは、わかりやすく言えば可変資本の比率が高いということ…。だから、農業生産物の価値は、その生産価格よりも大きくなるのです。
ここが全然意味不明でつ。前文の文意より、「資本」が、地代を除く原価＋販管費となっているはずでつが、この構成が低いと言うことは、営業利益率が高いと言うことになりまつ。全く意味不明でつ。
意味不明でも、いずれわかるかもしれないので、もう少し追ってみましょう。資本構成が低いと言うことは、可変資本の比率が高いと同じ意味だそうでつ。経営分析で可変するものと言えば、まず考えられるのは変動費でつ。というと、これは変動比率が高いことを言っているのでしょうか？とにかくわからないけど、先にすすみましょう。
しかし農業以外の部門で、こういうことが起こった場合、いろいろな資本構成の生産部門から平均利潤を形成する「均等化」作用のために、価値と生産価格の違いは解消されますが、この「均等化」作用というものは、資本が異なる生産諸部門の間を「自由に移動」することが条件となります。ところが農業では、「土地所有」によって、土地所有者は地代なしでは、その所有地への資本投下を許さないので、それが「障壁」となって「均等化」作用が阻まれます。ここに「豊度の差異」（差額地代）とは関係のない地代、つまり「絶対地代」が生じる根拠があるのです。
ここで言う均等化とは、市場競争によって、特定商品の生産による利益がある水準に落ち着くことだと想像されますが、その場合でも人の土地を使う限りは地代は発生しまつ。農業だけ地代が必要だとするのは変でつ。
というわけで、何が何やらサパーリわかりません。「資本論」は、理論としてあちこちで破たんしている部分があるとされてはいますが、それでもマルクス、そしてエンゲルスともあろう人が、こんな稚拙な論理を展開するでしょうか？彼らの矛盾が指摘されているのは、こんな誰でもすぐわかる部分なのでしょうか？
だいたい現代の人は、こういう話をきく時は、たいていP/L（損益計算書）とB/S（貸借対照表）を頭に想像しているものです。会計史をひもとき、このあたりの処理が資本論が書かれていた当時どうなっていたのか調べる余裕がbusayo_dicにないのが残念でつが、少なくとも先生の文を読めば、現代と当時の「資本」という言葉の定義の違いがたぶんあったのではないかと思いまつ。そうしたところをきちんと解説して読破に向かって総仕上げをしてもらいたいものでつ。
ここが全然意味不明でつ。前文の文意より、「資本」が、地代を除く原価＋販管費となっているはずでつが、この構成が低いと言うことは、営業利益率が高いと言うことになりまつ。全く意味不明でつ。
意味不明でも、いずれわかるかもしれないので、もう少し追ってみましょう。資本構成が低いと言うことは、可変資本の比率が高いと同じ意味だそうでつ。経営分析で可変するものと言えば、まず考えられるのは変動費でつ。というと、これは変動比率が高いことを言っているのでしょうか？とにかくわからないけど、先にすすみましょう。
しかし農業以外の部門で、こういうことが起こった場合、いろいろな資本構成の生産部門から平均利潤を形成する「均等化」作用のために、価値と生産価格の違いは解消されますが、この「均等化」作用というものは、資本が異なる生産諸部門の間を「自由に移動」することが条件となります。ところが農業では、「土地所有」によって、土地所有者は地代なしでは、その所有地への資本投下を許さないので、それが「障壁」となって「均等化」作用が阻まれます。ここに「豊度の差異」（差額地代）とは関係のない地代、つまり「絶対地代」が生じる根拠があるのです。
ここで言う均等化とは、市場競争によって、特定商品の生産による利益がある水準に落ち着くことだと想像されますが、その場合でも人の土地を使う限りは地代は発生しまつ。農業だけ地代が必要だとするのは変でつ。
というわけで、何が何やらサパーリわかりません。「資本論」は、理論としてあちこちで破たんしている部分があるとされてはいますが、それでもマルクス、そしてエンゲルスともあろう人が、こんな稚拙な論理を展開するでしょうか？彼らの矛盾が指摘されているのは、こんな誰でもすぐわかる部分なのでしょうか？
だいたい現代の人は、こういう話をきく時は、たいていP/L（損益計算書）とB/S（貸借対照表）を頭に想像しているものです。会計史をひもとき、このあたりの処理が資本論が書かれていた当時どうなっていたのか調べる余裕がbusayo_dicにないのが残念でつが、少なくとも先生の文を読めば、現代と当時の「資本」という言葉の定義の違いがたぶんあったのではないかと思いまつ。そうしたところをきちんと解説して読破に向かって総仕上げをしてもらいたいものでつ。
